インプラントは医療費控除の対象になる?

失ってしまった歯を取り戻すために、最近ではインプラントという治療方法を選択する人も多くいます。
入れ歯のように、専用の接着剤で歯ぐきに固定するのではなく、人工歯根をあごの骨に直接埋め込む外科手術を行います。
そのためしっかり固定されることにより、入れ歯のようにがたつきが起こることもなく、硬いものを食べることも可能となります。
歯医者で治療できるものではありますが、インプラント治療は自由診療となるため、歯科によって費用は異なり、また全額実費になることから総じて治療費が高額になります。

特に、多くの歯を失ってしまった患者にとっては、すべての歯をインプラントで治療することを望む人もいます。
その場合は、1本ずつ人工歯根を埋め込むのではなく、オールオン4などの治療法となります。
オールオン4は14本分の歯のフレームを4本のインプラントで支える治療法で、すべての歯に歯根を埋め込むよりも費用は少なくて済むことが特徴ですが、やはりかなり高額な治療費となることは変わりません。

しかしこうした治療費を全額自費で負担することは、患者にとってかなり勇気のいることです。
インプラントはきちんと手入れし、定期的なメンテナンスをすることによって半永久的に効果を得られると言われています。
せっかく食べるという事の楽しさを再び感じることが出来る治療法ですから、希望を見出す患者も多いですが、かかる費用というのはやはり気になるところです。
実は、歯医者で行うインプラント治療は医療費控除の対象になります。
ただし、医療費控除の対象となるには一定の条件があります。
例えば、審美目的で治療を行った場合は医療費控除の対象とはなりません。

その一方で、失ってしまった歯の治療といった目的であれば、構造材料が金やセラミックといった高額な材料であっても控除の対象となります。
その他にも、インプラント治療における検査・診断・手術・調整といったものにかかる費用も医療費控除の対象です。
もちろん、治療に必要とされる処方薬も対象ですし、歯科に通うために利用したバス代や電車などの公共交通機関の交通費も対象に含まれます。

医療費控除は、一旦自費で治療費を支払っておいて、1月から12月分までの実費を確定申告することで、費用が返還される仕組みです。
全額返還されるわけではなく、所得税の税率によって金額は異なります。
申請してから返金までには数か月かかることは覚えておくといいでしょう。
申請にはかかった費用の領収書がすべて必要となりますから、無くさないように保管しておくことも大切です。